【個人投資家になる方法】個人投資家の年収や仕事内容をくわしく解説【2023年版】

個人投資家になるには、FX、CFDのゴールド（GOLD・金）や原油、株、不動産などに投資したり、自己資金で資産運用を始めれば誰でも簡単に個人投資家になることができます。

しかし「投資はこわい」「投資はギャンブル」「マイナスになったら大きな借金を負うことになる」「何から始めていいのか分からない」「投資は大きな資金がないと稼げない」「投資の知識がない」「元手がない」など、投資に興味があってもわからないことが多く、なかなかチャレンジできない方も多いのではないでしょうか。

投資にはさまざまな種類があります。

必ずしも大きな元手が必要なわけではありません。

少額から始めることができる投資もあります。

また、個人投資家のなかにもいろいろな人がいます。

投資だけで生計を立てている専業投資家と呼ばれる人もいれば、仕事をしながら投資をしている兼業投資家もいます。

専業投資家せんぎょうとうしか：投資だけで生活している人

兼業投資家けんぎょうとうしか：投資だけでなく給与や他の収入を合わせて生活している人

どちらも同じ個人投資家ですが、投資の種類、生活リズム、投資スタイル、実現したい目標などによって、人それぞれ投資のやり方も異なります。投資は、自分に合った投資対象を選び、しっかりとした知識を持って経験を積むことで継続的に利益を出していくことも不可能ではありません。個人投資家になるための基礎知識やデータを交えながら、個人投資家になる方法について見ていきたいと思います。

• 投資家の種類と役割を知り仕事として取り組む意識を高めよう
• 年収1億円以上稼げる仕事は４つのカテゴリーに分類できる
• 年収1億円以上稼げる仕事は５つのポイントで選べる
• 個人投資家の年収、職業、所有資産額をグラフで把握しよう
• 投資で得られる収入はインカムゲインとキャピタルゲインの２種類だけ
• 投資種類と選び方を知り目的に合った投資対象を選べるようになろう
• 個人投資家のロードマップを確認してしっかり準備を整えよう
• 個人投資家の勉強法は色々あるので自分に合った勉強方法を取り入れよう

投資家の種類

投資家には「個人投資家」と「機関投資家」の大きく二種類に分けられます。

個人投資家とは、個人で投資をしている人のことをいいます。自己資金（自分のお金）を自分の判断によって投資を行なっています。

機関投資家とは、金融機関、信託銀行、普通銀行、信用銀行、政府系金融機関、生命保険会社など、巨額の資金を使って運用を行う大口投資家のことで、一般的には企業や団体になります。機関投資家は個人から集めた巨額の資金を運用することから、機関投資家による売買は市場へ大きな影響を与えます。機関投資家は個人投資家と比較して動かせる資金量が大きくなる傾向があります。

また、投資家の種類として、「海外投資家」「外国人投資家」と呼ばれる人もいます。海外投資家および外国人投資家は、海外に拠点を置きながら日本の株式市場で売買をしている個人や機関投資家のことをいいます。海外の年金基金や投資信託会社、ヘッジファンド、外資系運用会社の日本支社などが含まれます。

個人投資家こじんとうしか：個人で投資をしている人

機関投資家きかんとうしか：巨額の資金を運用する企業や団体などの大口投資家

海外投資家かいがいとうしか：海外在住で日本の株式市場で売買をしている個人や機関投資家

投資家の役割

投資家の役割は、「流動性を生み出す役割」と「資金を適切に分配する役割」の大きく２つがあります。

流動性を生み出す役割

一般的に多くの企業は、自己資金で経営するほかにも、投資家やベンチャーキャピタルからの投資や銀行などの融資によって資金を調達しています。経営者や起業家の資金調達を応援するのが投資家の役割であり、投資家が市場に資金を供給することで流動性が生まれ、企業活動が活発になります。

資金を適切に分配する役割

投資家は、投資対象を見極め（企業の事業内容や成長性など）、資金を適切に分配して投資を行う役割を担っています。投資家の存在は、企業の成長および社会、経済を発展させるために必要不可欠です。

未来のビジネス、優れたビジネスを行っている素晴らしい起業家がいたとしても、資金不足のために事業を行えないとすれば、それは社会全体にとっての大きな損失となります。投資家は、そのような投資対象（企業、起業家など）を見つけ出して投資を行うことにより、成長させ、経済全体を発展させる役割を担っています。

年収1億円以上稼ぐ人の職業

国税庁の調査によると、2022年分の日本人の平均年収は433万円と発表されていますが、年間1億円以上の収入がある人はどのくらいいるのでしょうか？国税庁の調査をもとに年収1億円以上稼いでいる人の割合や高収入を得ている業種などをまとめました。

※推定人員は「令和元年度分民間給与実態調査」および「所得階級別人員」より「給与所得者数+確定申告者数」として計算しています。

「民間給与実態統計調査」とは、財務省が毎年行う基幹統計調査のことで、民間の事業所（企業など）の年間給与の実態を、給与階級別、事業所規模別、企業規模別等に明らかにし、租税収入の見積り、租税負担の検討及び税務行政運営等の基本資料とすることを目的としています。第1回の調査は昭和25（1950）年で、長年に渡り継続した調査が行われています。

500万円までの所得区分は、どれも15%前後になってなっており、1億円以上稼ぐ人の推定人数は23,550人で全体の0.037%となっています。2725人に１人が1億円以上稼いでいるということになります。

また、年収2,000万円〜3,000万円以上の人は145人に1人で、その割合は0.37%となっており、2,000万円以上稼ぐ人の累計割合は0.69%となっています。1,000万円〜1,500万円以上稼ぐ人は21人に1人となっており、300万円〜400万円の所得区分では1.8人に1人の割合となっています。

9割以上の人が所得1,000万円以下ということがデータからわかります。

では、所得1億円以上稼ぐ人は一体どのような職業なのでしょうか？

参照元：第145回国税庁統計年報

※令和2020年4月30日までに申告又は処理（更正、決定等）した者の6月30日現在課税されているデータよりまとめました。また、これに対する総所得金額は83兆9,207億円で、申告納税額のあった者は41兆6,368億円、還付申告者は40兆348億円、申告納税額は3兆2,181億円、還付税額は１兆1,873億円となっています。

年収1億円以上稼いでいる人の職業で最も人数が多いのは、「その他の所得」の46.9%となっており、似たような分類である「他の区分に該当しない所得」を合わせると全体の53.1%という半数を超える結果となっています。

次に「給与所得」で1億円以上の所得を得ている人が全体の31.9%となっており、「事業所得」6.2%、「雑所得」4.9%、「不動産所得」3.9%と続きます。

1億円以上稼げる仕事の選び方

年間所得1億円以上稼げる職業を４つのカテゴリーに分類しました。「労働者」「自営業者」「事業所有者」「投資家」の４種類があり、年間1億円以上稼げる自分に合った仕事を選ぶためには、以下の５つのポイントが重要です。

1億円以上稼げる職業の選び方５つのポイント

①専門的または特殊な能力を必要とするか

②物事を決める裁量権は自分にあるか

③自分以外の労働力を確保できるか

④継続期間はどのくらいか

⑤成功確率はどのくらいか

順番に解説します。

ポイント①専門的または特殊能力を必要とするか

スポーツ選手、芸能人、医師、弁護士、職人、漫画家、作家、音楽家、ミュージシャンなど、専門的な知識・技術、および特殊能力を必要とされる分野の職業になります。専門知識や技術、特殊能力は努力で身につけることが可能か、可能な場合、どの程度の勉強期間・トレーニング期間が必要か、など。自分の才能・特技・能力と仕事に求められる能力を照らし合わせて考える必要があります。

ポイント②物事を決める裁量権は自分にあるか

自分で仕事の進め方を決められる自由度がどのくらいあるのかも仕事を選ぶポイントになります。取り組む仕事が誰かからの指示等でやることが多いのか、それとも、自分で自由に決められることが多いのか、好みにもよりますがバランスを把握しておくことが大切です。

ポイント③自分以外の労働力を確保できるか

自分が働くだけでなく、自分以外の力を借りることができる場合、自分の不得意な分野があっても人に助けてもらったり、仕事の時間効率を上げることが可能になります。また、関われる人数やシステムなどを増やすこともできるため、大きな仕事に取り組むこともできるようになります。

ポイント④継続期間はどのくらいか

所得1億円以上をどの程度の期間継続できるかです。例えば、スポーツ選手で「年棒1億円」で契約した場合、年間での収入の見通しが立つメリットがありますが、月給制にした場合は会社の業績によって金額が左右されることがあります。年棒制の場合は最初から金額が確定しているので契約期間中はそういった心配がありません。また、実力や成果次第で年収アップも期待できます。しかし、体力面や精神面、報酬形態などによって、どのくらいの期間継続して活動していけそうか、あらかじめ考えておくことにより将来設計も立てやすくなります。

ポイント⑤成功確率はどのくらいか

その職業は存在しているのか、または目指している人がいるのか、あらかじめ把握しておくことが大切です。すでに職業として世の中に存在している場合は、その仕事を目指しているのはどのくらいの人数がいるのか、そのうちどれくらいの人が職業として続けられているのか、所得1億円以上稼ぎ続けることに成功している人達はどのようにして成功確率を高めているのかを知ることで、成功率を高める方法や努力の仕方を工夫することができます。また、成功だけではなく、失敗したとしても何度もチャレンジできるかどうか、挑戦のしやすさも重要なポイントになります。一度失敗したら二度と挑戦できない職業には可能性や魅力もありますが、将来的な見通しを立てにくい特徴もあります。何度もチャレンジして経験を積むことで能力や技術が身につき、その結果、年収1億円の職業になっている場合もあります。起業、経営等と同じように、投資やトレードもこれに当たります。また、こうしたデータなどは、行政などが毎年統計等をまとめている白書等を参照したり、個人ブログやyoutube、SNSなどで調べてみると良いでしょう。

事業投資：事業投資には明確な定義はなく、何かしらの事業に投資して利益をあげようとする行為全般のことをいいます。一般的に事業投資と呼ばれるものは、中長期目的な投資によって企業の事業価値を高めたりすることで、結果として株式価値を高めることをいいます。

個人投資家の年収

日本証券業協会から2020年10月に発表された「個人投資家の証券投資に関する意識調査」によると、個人年収は「300万円未満」が45.1％、500万円未満が69.8％となっています。ただし、専業投資家のほかに兼業投資家や年金暮らしの人も含まれていると思われます。

年代別にみると、40代と50代の年収は500万円未満が５割程度となっており、60代以上の年収は500万円未満が７割〜８割を占めていることから、2020年調査の推計平均年収（全体）は423万円です。また、2019年調査の平均年収の推計は425万円となっています。

「投資家」は、いわゆる億万長者のようなイメージで、お金持ちしかなれないと思っている方もいるかもしれませんが、実際は、お金持ちでない人も投資家になることができます。投資家は、お金があるかどうかに関わらず、誰でも目指すことができる職業です。以下は、個人投資家（回答者5,000名）の年収をまとめたグラフです。個人投資家全体から見た年収の割合に続き、年代別に見た収入の割合もグラフにまとめました。

参照元：個人投資家の証券投資に対する意識調査2020年10月

個人投資家の年収および年代

以下のグラフでは、個人投資家の年収を年代別に分類しています。

20〜30代の個人投資家の年収グラフ

40代の個人投資家の年収グラフ

50代の個人投資家の年収グラフ

60〜64歳の個人投資家の年収グラフ

65〜69歳の個人投資家の年収グラフ

70代以上の個人投資家の年収グラフ

個人投資家の金融資産保有額および年代

日本証券業協会の調査によると、金融資産保有額は1000万円未満が過半数（56.3％）となっています。年代別の調査資料を見てみると20代～30代の約８割（84.3％）が金融資産保有額1000万円未満なのに対して、年代が上がるにしたがい金融資産保有額は1000万円以上の割合が増えています。60代以上の金融資産保有額は過半数を超える結果となっています。

個人投資家の金融資産額および年代

以下のグラフでは、個人投資家の金融資産額を年代別に分類しています。

20〜30代の個人投資家の金融資産グラフ

40代の個人投資家の金融資産グラフ

50代の個人投資家の金融資産グラフ

60〜64歳の個人投資家の金融資産グラフ

65〜69歳の個人投資家の金融資産グラフ

70代以上の個人投資家の金融資産グラフ

兼業個人投資家の職業

日本証券業協会「個人投資家の証券投資に関する意識調査」によると回答者の職業上位トップ５は以下のとおりです。下記ランキングは、投資の他に職業をもつ兼業投資家が多く就いている職業になります。

兼業個人投資家の職業ランキング

１位｜無職・年金のみ　　　　　　　　　23.1%

２位｜管理職以外の勤め人　　　　　　　21.4%

３位｜専業主婦・主夫　　　　　　　　　18.3%

４位｜管理職　　　　　　　　　　　　 　9.3%

５位｜パート・アルバイト・フリーター　 8.4%

データを活用して専業投資家がどのくらいいるのか検討をつけてみましょう。まず、ランキングトップ５のなかで、専業投資家と兼業投資家を職業ごとに分類していきます。専業投資家として投資を行なっている可能性があるのは、労働収入等がおそらくないであろう１位と３位の「無職・年金のみ」「専業主婦・主夫」と考えることができます。また、兼業投資家は「管理職以外の勤め人」「管理職」「パート・アルバイト・フリーター」として活動している可能性があると考えることができます。

投資で得られる２種類の収益

投資で利益を得る方法は大きく分けて「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の２種類しかありません。これから投資を始めようとしている人は、どちらの収益を求めるかによって投資の仕方が変わります。「目的」「収益目標」「とれるリスク」「投資対象」を考えるために、それぞれの違いを理解することが大切です。

インカムゲイン

資産を「保有」することで得られる収益のことをインカムゲインといいます。ひとことでいえば「その資産を持っているだけで入ってくる収入」のことで、資産を保有し続けることで継続した利益が期待できます。

例えば、投資信託なら分配金、株式では配当金、債券なら利子、不動産なら家賃収入がインカムゲインに該当します。

インカムゲインの特徴として、それぞれ支払われる時期が決まっていて、利益を得るにはその時期に資産を保有している必要があります。また、投資信託の分配金や株式の配当金は、業績や運用の成果によって金額が変動するため、業績によっては支払われない場合もあります。また、得ることができる収益は投資額に対して少額になるのも特徴です。

キャピタルゲイン

キャピタルゲインとは価値が変動する資産を「売買」することで得られる収益のことをキャピタルゲインといいます。株式、為替、仮想通貨、不動産、金（ゴールド）など、「保有している資産を買った時よりも高く売る、または、売ったときよりも安く買うことで得られる収益」がキャピタルゲインです。

例えば、10万円のときに購入した株式を15万円で売却した場合、差額の5万円がキャピタルゲインになります。（※わかりやく解説するため税金や手数料は考慮していません）反対に、この売買益を得ようとしたものの出してしまった損失のことをキャピタルロスといいます。

キャピタルゲインの特徴として、インカムゲインよりも利益が大きくなる可能性がある一方、損失も大きくなる可能性があります。

投資とうしと投機とうきの基礎知識

投資とは利益を見込んでお金を投じることです。例えば、将来的に価値の上がりそうな株や為替などを売買することが投資にあたります。中長期的に投資対象（株・為替・先物・不動産など）を保有することを目的に取引する人のことを投資家とうしかといいます。ひとことでいえば「投資をしている人」のことを表します。

投機とは価値より値動きに目をつけて短期的に売値と買値の差額によって生じる利益を稼ごうとする行為のことを表します。または、短期的なキャピタルゲインを目的とした投資のことを投機（トレード）といいます。短期的に売買する人のことを投機家とうきかまたはトレーダーといいます。かつてトレーダーはプロだけがなれる専門の職業でしたが、売買手数料が下がり、インターネットで自由に取引できるようになってからは個人で活躍するトレーダーも増えてきています。

一般的には長期的に保有することを目的に取引をすることを投資といい、短期的な値動きから利益を得るために取引することを投機（トレード）と呼ぶことで区別しています。

例えば、株式配当などを目的として株を買う場合は投資的ですが、その日のうちに売買を成立させる短期的な取引のデイトレードやスキャルピングは投機的だといえます。

FXやゴールドのCFDなども同様で、投資対象に関わらずこのように表現することができますが、証券投資の場合は明確に区別することが難しい一面もあります。

証券投資の種類としては、株式、FX、信用取引、先物取引、投資信託、債権、ETF（上場投資信託）、ETN（上場投資証券）、REIT（不動産投資信託）など、さまざまな種類があります。

初心者向け投資の種類と選び方

「投資」といっても、そこにはさまざまな種類や手法があり、特徴や実施方法もそれぞれ異なります。自分に合った投資を選ぶためには、以下の６つのポイントを抑えておくことが重要です。

投資対象を比較するときの６つのポイント

①簡単…… 手間をかけることなく簡単に投資できるか

②堅実……多額の損失をすることはないか

③少額資金でもできる……少額の自己資金から始めることができるか

④短期的利益……短期的に利益を狙えるチャンスがあるか

⑤長期的利益……長期的に利益を狙えるチャンスがあるか

⑥将来性……将来的にも投資を継続していける市場か、将来的に価値が高まり需要が増える可能性があるか

継続的に利益を出していくためには、できるだけ手間をかけず簡単に投資できるかどうかをチェックします。とくに短期売買で投資を始める場合は、投資先を選んだりチャートを見るときに、売買がスムーズにできる環境が整っているかどうかが大切になります。

ポイント②堅実に損せず投資できるか

投資は必ずしも元本を保証されているわけではなく、利益に対する不確実性があるものです。簡単にいえば、「儲かるかもしれないし損して儲からないかもしれない」ということです。投資のリスクについては多くの方が不安になる部分です。なかには、「失敗して多額の借金を背負ってしまうのでは…？」といったイメージが先行してしまう方もいるかもしれません。しかし、投資した金額以上の損はしないという堅実な投資方法もあります。

ポイント③少額資金でも投資できるか

これから投資を始めようと思ったときに、多額の自己資金を用意しなければならないかというと、そうでもありません。「レバレッジ」を使うことで、今持っている以上の金額を投資して大きな利益を狙うことも可能です。投資を始めるときは、どの程度の自己資金が必要になるかもチェックするポイントになります。

ポイント④短期的利益を狙えるか

投資してからどの程度の期間で利益を得ることができるかという点もチェックするポイントになります。「すぐに利益を出したい」という場合は、短期的な利益を狙える投資方法を選ぶことになります。短期的な利益を得るための投資は、投資対象を「買った値段よりも高く売り、売った値段よりも安く買い戻す」ことで得られる売買益（キャピタルゲイン）を狙います。

ポイント⑤長期的利益を狙えるか

「将来の資産形成のために堅実な投資を始めたい」という場合は、長期的な利益を狙う投資方法があります。長期的な視点で確実に資産を増やしていこうとする場合、投資の種類によっては保有しているだけで一定期間経過すれば利益が得られる投資対象もあります。短期的な利益と長期的な利益の両方を狙う方法もあります。

ポイント⑥将来性はあるか

将来的にも継続して利益を出していける環境が整っている市場かどうかもチェックするポイントになります。また、将来的に価値が高まり需要が増える可能性があるかも見るべきポイントになります。短期的な利益を狙うにしても長期的な利益を狙うにしても、継続的に利益を得るためには、投資活動を安定して行えることが大切です。

長期投資のメリット・デメリット

基本的に投資は長期で運用するほど安定するとされており、これを「リスクの時間分散効果」といいます。例えば、株の長期投資の場合に、ある一定の期間に株価が下がって一時的に購入額を下回る状態になったとしても、そのまま持ち続けることで株価が上がって購入額を上回る状態になることがあります。当然、その逆もあるのですが、そのように上がり下がりを繰り返し、長期的にみると安定したリターンへ落ち着くことになります。

また、長期投資では配当金、株主優待、金利といった継続した収益が得られるメリットがあります。基本的に、株式を長期間保有するほど得られる総額が大きくなる利益です。短期保有の場合、配当金の額などは、保有する期間中の企業業績に大きく左右されてしまいます。長期間保有する長期投資の配当や金利のような収益は安定していきます。

また、短期売買の取引と比べると、長期投資のほうが余裕を持って取引できるメリットがあります。専業投資家ではない場合はとくに、市場の動きをチャート等で常に見張っておく必要がなく、売買の判断をするまでにじっくり考えて分析することが可能になります。

長期投資のデメリットとしては、リターンを得るまでに時間がかかることや、投資対象のなかには投資金額に対して得られるリターンが少ないといったものがあります。

短期投資のメリット・デメリット

短期間で取引損益を確定させるため、投資で得られた収益を再度投資する機会が多くなります。長期投資と比較すると、取引回数を増やすことも減らすことも自分の裁量次第で自由に行うことができます。また、取引が上手になると複利効果で投資できる金額を大きくすることもできるので、短期間のうちに大きく収益を伸ばせる可能性があります。

短期投資の代表的な投資方法として、「スキャルピング」「デイトレード」「スイングトレード」の3種類があります。そのなかでも超短期投資に該当するのがスキャルピングとデイトレードになります。

短期投資のデメリットは、自由な取引で短期間に大きくリターンを狙える反面、適切な投資判断ができなければ損失機会を増やす可能性があります。

複利効果で収益を最大化

投資全般として、運用する資金が大きいほどリターンも大きくなります。短期投資にも該当しますが、投資では得られた利益を再度投資することができるので、時間が経てば経つほど運用できる資金が増えていくため、得られるリターンもどんどん大きくなっていきます。

これを「複利効果ふくりこうか」といいます。

「複利効果」は、長期間投資すればするほど効果が大きくなります。例えば、100万円を年利5％で30年間運用した場合、投資で得られた利益を再投資しなかった場合の資産額は250万円なのに対し、再投資した場合の資産額は約430万円となり、200万円近くの差が生じることになります。（税金や手数料は含めず計算してます）

複利効果ふくりこうかとは、運用で得た収益をふたたび投資することで、利息が利息を生んで膨らんでいく効果のことをいいます。

投資商品１７種類の特徴

代表的な１７種類の投資対象を比較して、それぞれの投資の仕組みやメリット・デメリットを分かりやすく解説していきます。先ほど解説した投資対象を比較するときの６つのポイント「①簡単」「②堅実」「③少額資金からでもできる」「④短期的利益が狙える」「⑤長期的利益が狙える」「⑥将来性」の６項目を０〜５段階で評価した全17種類の投資方法は以下のとおりです。また、各投資別のレーダーチャートでは10段階評価を採用しています。

※上記表はイメージです。運用方法や社会情勢などによって変動する場合もあります。

株式投資の特徴

企業が資金調達のために発行する株式を売買することで生じる差額利益（キャピタルゲイン）を狙う投資方法です。企業の業績や景気状況、各投資家の売買状況（需要と供給）などの影響を受けて株価は常に変動しています。また、株式の現物取引では、自分が投資した金額以上の損はしません。また、少額で投資したり余裕資金で行うことによってリスクを低くすることが可能です。その他に、株式を売らずに保有しておくことで得られる配当や株主優待などのインカムゲインを狙うこともできます。

株式投資は、長期的な利益と短期的な利益の両方を狙うことができます。

株式投資で期待できる利益は主に以下の2種類があります。

✔︎株式投資で期待できる利益
売買益……株を売買することで得られる利益
配当金……株を保有していることで得られる利益還元

短期的に利益を狙う場合は売買益、長期的に利益を狙う場合は配当や優待などを期待して投資を行うことになります。また、株式投資の中でも「国内株」と「海外株」の大きく二種類に分けることができます。

国内株の特徴

✔︎メリット
売買益のほかに配当金で利益を狙うことも可能
株主優待を受けることができる

✔︎デメリット
日本の景気に左右されるため株価が下がると損をするリスクがある

海外株の特徴

✔︎メリット
日本の景気による影響を受けづらい
株価変動のほかに為替の変動でも利益が出る

✔︎デメリット
取引手数料が国内株よりも比較的高め
株主優待はほぼない

為替取引の特徴

為替取引で最も有名なものに「FX」と「外貨預金」があります。FXとは「Foreign Exchange」の略で、外貨を売買してその差益を得る投資手法になります。値上がりのときに儲けが出るだけでなく、値下がりのときにも収益を狙えるチャンスがあります。また、外貨の為替差益によって収益を得る投資方法として外貨預金もあります。

FXでは、手持ちの資金（取引保証金）以上の金額で取引できる「レバレッジ」という仕組みも利用可能なので、少ない資金で大きな投資ができるようになります。それにより、少ない資金で大きな利益を狙うことが可能になります。その反面、思惑と逆の方向に為替が動いた場合には損失が大きくなる可能性もあります。FXの海外口座では基本的にゼロカットシステムが採用されているので、自分が投資した金額以上の損はしません。少額資金で始めたり無理のない余裕資金で行うことや、取引する際に手持ち資金に対して少ないロット（枚数）で売買することによってリスクを低くすることが可能です。

FXの特徴

✔︎メリット
少額資金で大きな利益を狙える
相場の上昇だけでなく下降でも利益を狙える
平日24時間いつでも取引が可能
スワップポイントで毎日利益をあげることもできる

✔︎デメリット
逆の方向へ動いた時に損してしまう可能性がある
為替レートの変動を受ける

FX業者の種類には、日本の金融庁に登録されている日本国内業者と、海外FX業者の２種類に分けられます。よく誤解されているのが、金融庁に登録されていないもの＝違法と思われがちですが、海外FX業者は日本の金融庁に登録していないため日本の法規制を受けないというものになりますので、違法というわけではありません。

日本国内FXは金融庁の許可を受けているため、法規制の対象となっています。そのため、様々な制約と法令遵守が義務付けられており、違反すれば法律違反となってしまいます。日本国内FX業者では、過去に大幅なレバレッジ規制が入り最大で25倍までしかレバレッジをかけることができません。収入が安定している方や、まとまったトレード資金を用意できる方に向いているといえるでしょう。

一方、海外FXでは、500以上のレバレッジ、なかには1000倍以上のハイレバレッジで取引できるのが大きな違いの１つです。レバレッジを上手く活用することで、少額資金からでも大きな利益を狙うことができるようになります。大きな利益を狙いたい方や、投資に回せる資金が少ない方、専業トレーダーとして活躍したい方などに向いているといえます。

また、海外FX業者ではゼロカットシステム（口座残高以上の損失が発生した場合にFX業者側がマイナス分を負担してくれる仕組み）を採用しているので、投資金額以上のリスクなく取り組むことができます。仮に大きな損失で口座残高がゼロになったとしても借金になることはありません。

一方、国内FX業者では追証があります。

取引の損失で資金不足が生じた際に発生する仕組みのことで、不足資金を追加入金しないとポジションが強制決済され、資金が足りない場合は追加証拠金として借金となってしまいます。

トレードを始めるときは、自分に合った口座を選ぶようにしましょう。

外貨預金

✔︎メリット
堅実に利益を狙うことができる

✔︎デメリット
預金先が倒産したときの保証がない

外貨預金とは、円ではなく米ドルやユーロなどの外貨で行う預金のことです。通常の円預金と同様の仕組みで、預けたお金に対して利息が付与されます。預入れ時には円から外貨に、引出し時には外貨から円に換金してお金を出し入れするようになるため、為替変動の影響を受けることが特徴です。

例えば、預入れ時よりも払出し時に「円安」になれば利益を得ることができます。しかし、「円高」になった場合は預入れたお金（円建て）よりも下回り、損失が発生する仕組みになっています。なお、預入れ時と引出し時には為替手数料が発生します。FXとは異なり、外貨預金は手持ち資金以上の取引はできません。主に銀行で取り扱いをしています。

差金決済取引さきんけっさいとりひきの特徴

差金決済取引とは、現物の受け渡しを行わず、売買の差額によって生じた利益を狙う投資方法です。英語では、「contract for difference」「CFDシーエフディー」といいます。外国為替証拠金取引がいこくかわせしょうこきんとりひき（FX）も差金決済取引の一種です。ただし、一般的には、外国為替の差金決済取引をFX、その他の株式や株価指数・株価指数先物、債権先物などのものはCFD（証券等差金決済取引）と呼ばれています。

CFDと先物取引さきものとりひきの違い

先物取引は決済期限が決まっているので、期日がくると自動的に決済されます。たとえ決済したくないタイミングであっても自動で決済されてしまうので自由に売買できません。CFDなら決済期限がないので自由に売買することが可能です。また、CFDと先物取引はレバレッジが利用可能なので、どちらも短期間に大きく利益を出せる可能性がある投資方法になります。ただし、先物取引を始めるためには多額の自己資金が必要になるのに対して、CFDなら少額資金から取引を始めることができます。

CFDの特徴

✔︎メリット
少額資金で大きな利益を狙える
相場の上昇だけでなく下降でも利益を狙える
決済期限がないので自由に売買できる
平日のほぼ24時間取引ができる
仕組みはFXと同じなので取り組みやすい

✔︎デメリット
逆の方向へ動いた時に損してしまう可能性がある

CFD（証券等差金決済取引）は、将来、差金決済をすることを前提に取引するという意味で、売買価格差による収益を狙って行う投資方法になります。考え方はFXと同じように極めて単純明快で、平日であればいつでも取引が可能です。

※FXと異なる点として、CFDは平日の朝方（日本時間）に1時間程度取引できない時間帯があります。FXと同様に、基本的に土日の相場がお休みとなります。

金（きん）、ゴールド

先物取引の特徴

✔︎メリット
短期間で大きな利益を狙える

✔︎デメリット
市場を先読みする必要がある
決済期限あるため自由に取引できない

暗号通貨（仮想通貨）の特徴

暗号資産（仮想通貨）とは、インターネット上でやりとりされる通貨のことで、公的な発行主体や管理者が存在せず、利用者の間で取引されるのが特徴です。もともとは仮想通貨という名称でしたが、2020年5月1日に改正資金決済法と改正金融商品取引法が施行され、「仮想通貨」という呼称から「暗号資産」に切り替えられました。

暗号資産は、実際の通貨と同様に売り買いされておりレートの変動があります。短期間で価値が何倍にもなる可能性がある一方、需要の増減や市場の変動によって大きく価格が下落するリスクがあります。また、取引所の廃止やハッキングなどによって引出しできなくなる可能性もあります。2020年の法改正によって不正行為などに対して法規制が行われるようになりましたが、預金保険機構のような補償があるわけではないので注意が必要です。

メリット
変動が大きく短期的に大きな利益を狙える

デメリット
変動が大きいため逆行した時損する可能性がある

不動産投資の特徴

不動産投資は、利益を得ることを期待して、土地、アパート、ワンルームマンションなどに投資する方法です。例えば、将来的に価値が上がることを期待して不動産を購入し、価値が上がったときに売却して利益を得ることや、購入した不動産を人に貸して家賃収入を得ることも可能です。ただし、不動産購入に多額の資金が必要になることが多いので、自己資金の少ない投資初心者にはおすすめしにくい投資方法です。

国内不動産の特徴

メリット
定期的な不労所得を得られる
不動産という資産を所有できる

デメリット
ある程度まとまった自己資金が必要
管理に手間がかかる

海外不動産の特徴

メリット
国内不動産に比べて短期間で大きな利益を得られる
為替レートの変動で利益を得ることもできる

デメリット
多額の自己資金が必要
大きい手間が多い

債権の特徴

債券は国が発行する「国債」と企業が発行する「社債」の二つの種類に分けることができます。債券とは、「借入証書」のようなもので、利子や返済する期間（償還日）、返済する金額（償還金額）などが決められています。ひとことで言えば、「お金を借りました」という証書のことです。購入している人はお金を貸している側に当たりますので、定期的に利子が支払われ、満期になれば元本の返済を受けることができます。

国債の特徴

メリット
損をする可能性が低い

デメリット
投資資金に対して得られるリターンが少ない

国債……国債を購入すると、定期的に利子が支払われ、原則、満期（償還日）になれば元本が返却される仕組みです。日本が発行する日本国債のほか、各国政府が発行している外国債券もあります。主に銀行で取り扱いをしています。

社債の特徴

メリット
損する可能性が低い
一般的に国債より利息が高い

デメリット
投資資金に対して得られるリターンが少ない

投資信託の特徴

投資信託は、資産運用のプロを擁する専門の運用会社が投資家（あなた）に代わって運用を行います。たくさんの投資家から集めたお金をもとにして運用規模も大きくなるので、さまざまな投資対象へ分散投資することが可能です。ひとつの資産だけに投資するリスクとして、投資先の業績や景気によって影響が大きくなりがちですが、投資先を分散することでリスクも分散することができます。

投資信託の仕組みは、たくさんの投資家がお金を出し合い、資産運用の専門家が運用します。そのため、少額から投資（購入）することが可能です。主に銀行で取り扱いをしています。

インデックス型

メリット
運用の手間が少ないので楽
大損する可能性は低め

デメリット
手数料がかかる

アクティブ型

メリット
運用の手間が少ない
インデックス型と比べて大きな利益を得られる可能性がある

デメリット
インデックス型より手数料が高い
インデックス型より損をするリスクは高い

ETF

メリット
大損する心配がほぼない
手間なく投資先を分散できる

デメリット
手数料がかかる
自分自身で売買タイミングを判断する必要がある

REIT

メリット
不動産の運用をプロに任せることができる

デメリット
手数料がかかる
利益を出すためには売買の手間がかかる

ロボアド

メリット
AIに任せて自動で資産運用できる
スマートフォンで手軽に投資に取り組める

デメリット
その他の投資信託より手数料が高い場合がある
短期的に大きな利益は望めない

ヘッジファンド

メリット
相場が下降しているときも利益を狙うことができる

デメリット
限られた人しか出資できない

個人投資家に必要な３つの支出

個人投資家として活動を始めるためには、大きく３つのステップがあります。まずはじめに、投資する金額と投資対象を決めなければなりません。投資資金を決めるにあたり、覚えておきたい基礎知識として投資も支出の１つであるということです。「年収が低い人は投資できない」と思い込んでしまう方も多いのですが、年間所得に関わらず投資は誰でも始めることが可能です。ここでは、無理なく投資資金を捻出するための方法と考え方を投資初心者にも分かりやすく解説します。

お金の支出には生活費などで使われる「消費」と、無駄な出費や必要以上の贅沢の「浪費」、そして、将来的なリターンを期待して資産を増やしていくために使われる「投資」の大きく３種類に分類することができます。

投資資金を増やして運用すれば利益も増えやすいですが、日々の生活資金を削って毎日を犠牲にするのはあまりおすすめできません。予期せぬ出来事が起きた場合にも、余剰資金で運用していれば安心です。

投資資金を捻出するための基本的な考え方として、重要な支出を優先し、不要な支出を減らして重要な支出へシフトさせていくことが大切です。最初に浪費を見直すことからはじめやすいのですが、浪費の中にもストレス解消に役立つものもありますので、浪費をゼロにすれば良いというわけではありません。

同じ支出でも、それぞれの個人投資家の考え方や活用方法によって、消費、浪費、投資のどれに該当するかが変わってくる点に留意しましょう。例えば、外食での交流会の場合、その後の人脈や仕事につながるものであればその交際費は投資になりますし、単に外食だけする場合は消費になります。また、健康管理のために定期的にスーパー温泉にいくのは消費または投資になり、美容のためにトレーニングジムに通うのは消費または投資になりますが、頻繁に行く回数が増え美容効果が薄れるようであれば浪費に変わります。

支出の意味を理解した上でお金の使いどころを考えることが、支出を効果的に生かしていくことにつながり、年間所得に限らず日々の生活のなかで無理のない投資資金を確保できるようになっていきます。

３種類の支出のバランスを考えて、毎月どの程度の金額を投資に回すのか、投資するスケジュールやペースはどのくらいか、長期投資か短期投資かなど、また、株式投資や投資信託など投資の種類によって必要金額も変わりますので、どのように投資していくか、投資スタイルを考えておきましょう。

支出ししゅつ：支出とは、ある目的のために自分の所有する金銭や物品を支払うことをいいます。あるいは、物を買ったり、使ったりして費やすお金のことをいいます。

消費しょうひ：消費とは、日々生活していく上で欠かせないモノの購入や使用料のことをいいます。家賃、食費、交通通信費、水道光熱費などが該当します。

浪費ろうひ：無駄な出費や必要以上の贅沢、1度も使わなかった衝動買いの代金、ギャンブルなど賭け事の支出などが該当します。

投資とうし：投資とは、後々リターンが見込まれる費用のことをいいます。株式投資、貯蓄、スキルアップのための講座参加費、書籍費などが該当します。

その他の支出：自分を見つめなおしたり、心のゆとりにつながる出費として趣味、旅行などの支出があります。これらの支出はとくに、状況次第で３つの支出の分類が変わることを考慮して、その他の支出としました。

個人投資家になるための３ステップ

個人投資家になるには、大きく３つのステップがあります。まずはじめに、投資する金額と投資対象を決める必要があります。毎月どの程度の金額を投資に回すのか、投資するスケジュールやペースはどのくらいか、長期投資か短期投資かなど、投資の種類によって必要金額も変わりますので、投資スタイルを考えておきましょう。予期せぬ出来事が起きた場合にも、余剰資金で運用していれば安心です。

①投資金額と投資対象を決める
②取引口座を用意する
③投資の勉強をしつつ資産を増やす

個人投資家になるために準備するモノ

STEP①投資資金およびトレード資金

個人投資家になるために準備するものとして、投資するための資金（証拠金）が必要です。用意する金額は投資対象と目的によって変わってきます。FXやCFDトレードでは1万円からでも始めることが可能ですが、少額資金から始める場合であっても初期費用として5〜10万円程度の余裕資金を用意しておけば問題ないでしょう。

STEP②取引口座

投資およびトレードで使う専用の口座が必要です。口座開設手続きの所要時間は数分程度で完了する場合がほとんどで、本人確認資料の提出は後日でもOKというところが多いのでこれから投資を始める初心者の方や、新規口座開設する方もあまり心配する必要はありません。ほとんどの取引業者で日本語や英語など言語サポートにも対応しているので困ったときでも安心です。

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STEP③個人投資家デビュー

新規開設した取引口座に原資となる投資資金を入金したら準備完了です。投資理論を学んで知識を深めたり、投資環境を整えて実践を積んだり、個人投資家として活動を開始できます。

投資の勉強方法

正しい投資を行うためには正しい知識が必要になります。投資の勉強を進めていく上でも、投資の情報を理解するためにも、最低限の基礎知識を身につけることが重要です。投資の知識を身につけることは、まったく勉強せずに投資をするよりも遥かに、投資の手応えを実感できるようになります。基礎を積み重ねて勉強を続けることで、ほかの初心者と大きな差をつけることができます。投資の勉強は、資産の運用・管理の技術および能力を向上させることにつながります。

しかし、投資を勉強するといっても、「何から手をつければよいのか分からない」という方も多いのではないでしょうか。ほかの勉強と比べてみても、投資の勉強方法が特別変わっているわけではありません。これから投資を始める初心者の方は、基本的なところからまずは始めていきましょう。

基本的な投資の勉強方法

• 投資関連の書籍を読む
• 投資関連のYouTubeから学ぶ
• 投資の勉強会に参加する
• 証券会社の学習プログラムを利用する
• テレビや新聞等のニュース情報から学ぶ
• 実際に経験して学習する

投資の勉強を始めるにあたり、まずとりかかりやすいのが投資関連の書籍を読むことになります。投資に関する本は数多く出版されているため、投資に取り組むための考え方や仕組みを体型的に学ぶことができます。

書籍のほかにも、投資に関するYouTubeでは、無料で手軽に投資の知識を学ぶことができます。動画は視覚的に理解しやすいこともあり、書籍よりも実践的な内容がわかりやすいこともあります。ただし、投資の基礎知識以外の情報が混在している場合があるため、必要な部分だけを学ぶことに留意する必要があります。例えば、来週の相場の見立てなどの投資判断については、投資家によって採用している投資方法や見ているチャートの時間軸も異なるため、多種多様の見解が生まれることになります。

このように、同じチャートでも人によってさまざまな見方があるため、相場に慣れていない投資初心者だけでなく、長年投資をしている経験者でさえも取引に影響を受けてしまうことがあります。書籍が体型的に学習しやすい勉強方法だとすれば、動画は比較的、部分的な学習がしやすい勉強方法だといえます。

また、投資の勉強会に参加する方法もあります。一人で勉強を続けるのは孤独なもので、聞きなれない専門用語や経験不足からくる誤解によって知識に偏りができてしまうことがあります。全国各地さまざまな内容で勉強会が開催されていますので、興味のあるものを見つけたときは、自分のレベルに合っているか確認してから参加するとよいでしょう。

勉強会やセミナーのほかにも、証券会社など投資口座を提供している業者の公式ウェブサイトに設置されいる学習プログラムを利用する方法もあります。投資に関する基礎知識が分かりやすくまとめられていることが多いため、書籍よりも勉強がはかどることもあります。主にテキストで書かれたWebページや動画で学習可能です。口座を開設しなくても無料で閲覧できるものも多くありますので、適宜必要なときに利用するとよいでしょう。

無料サイトは便利で手軽な勉強方法になりますが、新聞やテレビなどのニュースから投資について勉強することもできます。例えば、最近の株式市場の動向であったり為替の値動きであったり、経済や社会情勢の流れなどさまざまな情報を得るのに役立ちます。はじめはよくわからなくても、継続して読み続けることで知識を深めることができるでしょう。

ここまでは、いわゆる座学的に知識を学ぶタイプの勉強方法でしたが、実際に投資を経験することで学べることが多くあります。「相場は習うより慣れろ」という格言もあるほど、書籍など座学で学んだ知識だけでは実際の取引でうまくいかないことも多くあります。とくに最初のうちはうまく利益を出せないこともあるでしょう。

投資は成功したり失敗したりを繰り返すものです。実際に成功した経験や失敗した経験を積むことで、実践的な知識を学ぶことができます。うまくいったときでも、うまくいかなかったときにでも学べる実践的な勉強方法を採用する際に重要になるのは、「なぜそうなったのか」を考えることです。考える習慣をつけることで、技術を磨き、より良く改善していくことができるようになります。書籍や動画などの座学と大きく異なる点は、実際に取引することで投資の知識を体感して学べるのが特徴です。

しっかりと準備を整えたら、継続的に勉強を続け、着実に投資の経験を積んでいきましょう。とはいえ、必要な知識やどんな勉強をしたらいいのか分からない方も多いと思いますので、当サイトで投資理論や今さら聞けないあれこれ、最低限知っておきたい基礎知識を公開しています。個人投資家として稼ぐなら必読です。

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